こんにちは。

SHOEIのリフォームです。

2025年以降、この日本において住宅リフォームは省エネ基準への適合がますます需要になっていく予想です。その背景には、省エネ基準の義務化やカーボンニュートラルの推進があります。それに伴い、国や自治体からの補助金・支援制度が継続・拡充されると思われます。

【省エネ基準の義務化】

2025年４月から、新築住宅や建築物について省エネ基準への適合が義務化されます。

これに伴い、今後リフォーム市場でも省エネ対応が求められるケースがますます増えると予想されます。省エネ基準がこの先どんどん引き上げられれば新築だけにとどまらず、リフォームにも適用されることは自然の流れともいえます。断熱材の追加や窓の断熱性能の向上、設備機器の高効率化などがメインのリフォーム内容になるのは間違いないでしょう。

【カーボンニュートラルの推進】

日本政府は2050年までにカーボンニュートラルを達成する目標を掲げています。その一環として住宅部門でのエネルギー消費削減が求められており、既存住宅のリフォームによる省エネ化はとても重要な施策とされています。

【補助金や支援制度の活用】

先に述べた通り、既存住宅にも省エネ化を求める傾向が強くなっていくことで、支援制度を受けやすくなります。

省エネリフォームに対しては国や各自治体から補助金や減税制度が提供されています。2025年度の補助金政策は先日国から発表

されたばかりですし、その後も継続されると予想されます。

【ZEHリフォームの普及】

ゼロ・ネット・ハウス(ZEH)対応のリフォームも進むと考えられます。太陽光発電や蓄電池、断熱改修を組み合わせてエネルギー消費を抑える家づくりが注目されるでしょう。

→ZEHについての過去記事はコチラ　　

【住宅性能評価の重要性】

省エネ性能が住宅価値に直接影響する時代となりつつあり、家の資産価値を維持・向上させるために、リフォーム時に省エネ性能を向上させることがとても重要になってきます。

→省エネ性能の過去記事はコチラ　

今後、リフォームは、老朽化や故障、破損などの改修、単なる美観や耐久性向上だけでなく、省エネ性能の向上が基本的な要件となるでしょう。